就業形態も昔と様変わりしています。
その極めつけが在宅勤務です。
意外と導入が進んでいて、国土交通省の調査によるとテレワーク人口は全労働人口の15%を超えたとしています。
在宅勤務は、うまく運用できれば労使の両方にメリットがあるのです。
従業員は、通勤(痛勤)に苦しまなくてすみ、育児や介護を抱える家庭では、仕事の両立をしやすくできます。
会社にとっても、仕事に集中できて能率が上がれば業績にも好影響、また、職場スペースや通勤手当のコスト抑制も図れます。
こういったメリットのある在宅勤務制度ですが、2000年前後からインターネット普及が後押しした感があります。
業種も、IT関連企業や外資系企業が多いようです。
ただ、チームで行なう作業や労働時間の管理には一工夫が必要となります。
チームで行なう作業では、週2,3日を在宅で、残りは、やはり会社で集まって行ないます。
労働時間については、みなし労働時間制をとるか、管理者に開始と終了を通知する方法の二通りがあるようです。
いづれにしても、この在宅勤務は、管理されなくても、サボらず、自己管理がキチットできる人でなければなりません。
このあたりは、成果主義をとる外資系企業なんかは、自己責任でわりきってしまっているようです。
でも、世のサラリーマンにとっては、憧れの在宅勤務ではないでしょうか。
2009年06月03日
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