これが比較優位の原理で、古くは、１８００年代初頭にリカードという経済学者が提唱しました。
例えば、世界に日本とアメリカだけが存在したとします。
日本は、一人で１台の車をつくり、２人で１トンの小麦がつくれるとします。
アメリカは、四人で１台の車、３人で１トンの小麦です。
一見すると、車も小麦も日本でつくったほうが効率的に見えますね。
ところが、比較優位というところがポイントで、日本は車が、アメリカは小麦が比較優位となります。
自由貿易が完全ならば、日本は三人で車をつくり、アメリカは７人で小麦をつくれば、より大きな生産が可能となります。
前者だと、日本が車１台と小麦１トン、アメリカでも車１台と小麦１トンで合計が車２台と小麦２トンとなります。
後者だと、日本で車３台、アメリカで小麦約2.3トンとなります。
どうでしょうか。
貿易を通じたグローバルビジネスの効用を説くうえで、とても説得力がありますね。
実は、この理論は広く企業戦略にも生かされています。
その好例で世界的に有名なのがアメリカのＧＥ（ゼネラルエレクトロニクス）という会社です。
８０年代当時、エレクトロニクスメーカーのＧＥは金融業をはじめ多くの事業を抱え、業績は下降の一途で倒産もささやかれました。
そこに登場したのがかの有名なジャック･ウェルチ氏です。
彼が断行したのは、業界で３位以下の事業は全て売却したのです。
まさしく、比較優位なモノ（財）に経営資源に集中したわけです。
ご存知のようにＧＥは見事に業績を回復し世界トップ企業となりました。
最近の経済ニュースで再びＧＥは家電部門の売却方針を打ち出したとの事です。
家電製品は、タイなどの東南アジア諸国の比較優位な財なのです。
近年、日本の中小企業、特に製造業の苦しい経営状況が問題となっています。
日本の中小製造業も比較優位の理論にたてば決して悲観すべきではないと思うのですが。
いかがでしょうか。
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